自己決定理論とは？自己決定理論とは、人が「自らの意志で行動している」と感じられるときに、最も高いモチベーション（動機づけ）を発揮するという心理学の理論です。英語では「Self-Determination Theory（SDT）」と呼ばれ、アメリカの心理学者エドワード・デシ（Edward L. Deci）氏とリチャード・ライアン（Richard M. Ryan）氏によって提唱されました。この理論は、職場における社員のやる気や主体性を理解し、高めるうえで非常に有効であり、人材育成や組織開発、リーダーシップの研究などビジネスの現場でも幅広く活用されています。自己決定理論の基本要素（3つの心理的欲求）自己決定理論では、人が内発的に動機づけられるためには、以下の「3つの基本的な心理的欲求」が満たされる必要があるとされています。自律性（Autonomy） 自分で選んで行動しているという感覚。命令されてやるのではなく、自らの意志で取り組めているかどうかが重要です。有能感（Competence） 自分にはできるという感覚。成果が出ている、上達している、周囲から認められているという実感がやる気を生み出します。関係性（Relatedness） 他者とのつながりや、職場で受け入れられているという安心感。上司や同僚との良好な関係がモチベーションの維持につながります。自己決定理論がよく使われるビジネスシーン人材育成・OJTの設計時に 指示・命令型ではなく、本人の「やってみたい」を引き出す育成が効果的である根拠として引用されます。エンゲージメント向上の施策で 働きがいや自主性を高めるために、自律性・有能感・関係性を整える必要があるという視点が活用されます。目標管理（MBO）や1on1ミーティングで 上司が「やらせる」のではなく、「どうしたいか」を引き出す問いかけが重要であることを伝える際に使用されます。組織風土改善・心理的安全性の向上において 関係性の重要性が強調され、心理的なつながりづくりが組織全体の生産性に影響すると説明できます。自己決定理論とモチベーションの関係自己決定理論は、「モチベーションの質」に着目しています。単にやる気があるかないかだけでなく、どのような種類の動機づけか（内発的か、外発的か）に注目します。内発的動機づけ：興味・好奇心・やりがいなど、自分の内側から湧き出る動機外発的動機づけ：報酬・評価・罰など、外部から与えられる動機人事施策では、報酬制度や評価制度だけでなく、「自分で選べる環境」や「フィードバックを受けて成長できる仕組み」を整えることで、内発的動機づけを支援する必要があります。自己決定理論をビジネスに活かすポイント業務の裁量を広げる（＝自律性） タスクの一部を社員に任せたり、目標設定を一緒に考える機会をつくる。成長を可視化する仕組みをつくる（＝有能感） フィードバックの頻度を高め、成果やスキルアップを実感できるようにする。信頼関係を築くマネジメント（＝関係性） 1on1やチームミーティングで、安心して発言できる場を整える。まとめ自己決定理論とは、「自分で決めて、自分の力でできて、仲間とつながっている」と感じられる環境でこそ、人は高いモチベーションを発揮するという心理理論です。現代の組織においては、単なる指示命令ではなく、社員の主体性を引き出す“支援型マネジメント”が求められており、自己決定理論はその基盤となる考え方です。人事担当者がこの理論を理解し、研修設計や人事制度に応用することで、社員の成長とエンゲージメントを高め、組織全体のパフォーマンス向上につなげることができます。