離職率

離職率とは？意味・使い方・実務での活かし方を解説

はじめに

採用活動に力を入れて人材を確保しても、その社員が短期間で退職してしまえば、採用や育成にかけたコストは十分に回収できません。人事担当者が組織の状態を客観的に把握するために欠かせない指標の一つが「離職率」です。組織の課題を数値で捉え、対策の効果を検証するうえでも重要な役割を果たします。本記事では、離職率の意味や算出方法、実務で活用する際のポイントを整理します。

離職率とは？

離職率とは、一定期間内に組織を離れた従業員の割合を示す指標です。厚生労働省の雇用動向調査（事業所が対象）は、離職者数を1月1日現在の常用労働者数で割って100を掛けた値を離職率とし、年齢階級別は6月末日現在の人数で割ります（厚生労働省『令和７年　雇用動向調査結果の概要』用語の定義、2026-11-04取得）。算定の対象期間や分母の取り方は目的に応じて設定され、全社共通の離職率のほか、新卒入社者に限定した離職率や、部署・職種、雇用形態別に算出されることもあります。厚生労働省は、雇用保険のデータから推計した新規学卒就職者の就職後3年以内離職率を、学歴別、事業所規模別、産業別に公表しています（厚生労働省『新規学卒就職者の離職状況』、2026-11-04取得）。離職率と対になる指標として定着率があり、こちらは一定期間後も在籍し続けている従業員の割合を示します。算定期間や母集団の取り方によって、定着率が100％から離職率を引いた値と一致しない場合もあります。

出典を示した部分を除き、この用語の説明は当社の見解です。

離職率がよく使われるシーン

離職率は、人事施策の効果を検証する場面で頻繁に参照されます。新しい研修制度や評価制度を導入した後、離職率がどう変化したかを追うことで、施策の効果を定量的に把握できます。採用活動を振り返る場面でも、内定辞退率とあわせて、入社後一定期間内の離職率を確認し、採用のミスマッチが起きていないかを検証する目的で使われます。人的資本の情報開示が求められる場面でも、離職率は投資家や求職者に向けて開示される代表的な指標の一つです。経営会議での人事状況の報告や、人材戦略の立案時にも、離職率の推移は重要な判断材料として用いられます。

離職率を理解することの重要性

離職率を理解する意義は、単に数字の高さや低さを論じることではなく、その背景にある組織の課題を読み解く手がかりとして活用できる点にあります。離職率が高い場合、労働条件や職場環境、評価制度への不満など、複数の要因が絡んでいる可能性があります。一方で、離職率が低いことが必ずしも健全な状態を意味するとは限らず、社内の人材の流動性が低いために新しい発想が生まれにくくなっている場合もあります。人事担当者にとっては、離職率の推移を部署別・年次別・理由別に分解して分析することで、離職の背景にある要因を具体的に特定し、的確な対策につなげる視点が求められます。また、離職率は採用計画や要員計画とも密接に関わるため、数値の変化を人事部門だけで抱え込まず、経営層や現場の管理職とも共有し、組織全体で改善に取り組む姿勢が重要です。