アクションリサーチ

アクションリサーチとは？組織開発における実践サイクルを解説

はじめに

組織開発の取り組みを始めても、施策が現場の実態に合わず、思うような成果につながらないという声が聞かれます。多くの場合、その背景には、現状の分析と施策の実行、効果の検証が別々に行われ、うまくかみ合っていないという事情があります。特に、施策を企画する部門と実行を担う現場との間で認識のずれが生じ、継続的な取り組みに発展しないまま終わってしまう例も見受けられます。現場の課題を継続的に解決していくための考え方として、組織開発の分野で古くから重視されてきたのがアクションリサーチです。本記事では、その内容と組織開発における活用場面、実務で押さえておきたいポイントを解説します。

アクションリサーチとは？

アクションリサーチとは、研究者や実践者自身が現場の課題解決に関与しながら、計画・実行・観察・省察のサイクルを繰り返すことで、知見を蓄積し継続的な改善につなげていく研究・実践の手法です。社会心理学者のクルト・レヴィンが1940年代に提唱した考え方で、教育、医療、福祉など幅広い分野で応用されてきました。

従来の研究手法では、研究者が対象を外部から観察し、客観的な結論を導くことに重点が置かれます。これに対しアクションリサーチでは、研究者や実践者が現場の当事者として課題解決に関わり、実践を通じて仮説を検証しながら次の行動を修正していく点に特徴があります。組織開発においては、現状把握のためのデータ収集、介入策の実行、効果の観察、結果を踏まえた計画の見直しという一連のサイクルを繰り返すプロセスとして位置づけられています。

よく使われるシーン

組織開発の専門家が、企業の組織課題に対して、初期診断から施策実行、効果検証までを一連のプロセスとして設計する場面で使われます。人事部門が、社員サーベイの結果をもとに改善施策を実行し、次回のサーベイで効果を確認するというサイクルを運用する場面でも用いられます。管理職研修において、現場での実践と振り返りを繰り返しながら学びを深める研修設計の考え方としても参照されます。大学や研究機関が企業と共同で組織課題に取り組む産学連携の研究手法としても使われます。新規事業の立ち上げ時に、走りながら組織体制を検証し修正していく進め方の基盤としても活用されます。

アクションリサーチを理解することの重要性

組織の課題は、一度の分析や一度の施策だけで解決することは少なく、実行と検証を繰り返しながら状況に合わせて修正していく姿勢が求められます。アクションリサーチの考え方を理解しておくと、組織開発の取り組みを単発の施策ではなく、継続的な改善プロセスとして設計しやすくなります。既存の登録語である対話型組織開発が、対話を通じた関係者の認識の変化を重視するのに対し、アクションリサーチは、データに基づく診断と介入のサイクルを重視する点に特徴があります。両者の違いを理解しておくと、自社の状況に応じた組織開発の進め方を選びやすくなります。特に変化の激しい事業環境においては、最初から完璧な計画を用意するよりも、小さく試して学びながら進める姿勢そのものが競争力につながる場合があります。

実務で活かすためのチェックポイント

現状把握のためのデータ収集を、思い込みではなく実際の情報に基づいて行っているかを確認します。

実行した施策の効果を、具体的な指標や観察によって検証する仕組みがあるかを点検します。

検証結果を踏まえて、次の計画を柔軟に見直す姿勢を組織として持てているかを確認します。

現場の当事者を、単なる調査対象ではなく、課題解決の担い手として巻き込めているかを点検します。

一度のサイクルで終わらせず、継続的に繰り返す運用体制を整えられているかを確認します。

よくある質問

アクションリサーチと通常の組織調査はどう違いますか。

通常の組織調査は現状把握で完結することが多いのに対し、アクションリサーチは調査結果に基づく介入と、その効果検証までを一連のサイクルに含める点が異なります。

どのくらいの期間で成果が出ますか。

一度のサイクルは数か月単位で設計されることが多いですが、継続的な改善を前提とする手法であるため、中長期的な取り組みとして捉えることが望ましいとされています。

外部の専門家がいなければ実施できませんか。

社内の人事部門やチームリーダーが主体となって実施することも可能です。ただし、客観的な視点を取り入れるために、外部の専門家が支援する場合もあります。

どのような組織に向いていますか。

規模を問わず活用できますが、現場の意見を取り入れながら継続的に改善していく姿勢のある組織で効果を発揮しやすいとされています。トップダウンの指示だけでなく、現場からの意見も取り入れながら意思決定を行う文化を持つ組織では、特に効果を発揮しやすいとされています。

失敗した施策はどう扱えばよいですか。

アクションリサーチでは、施策がうまくいかなかった場合も、その結果を次の計画に活かす材料として位置づけます。失敗を学びの機会として扱う姿勢が重視されます。

自社の人材育成・組織課題に関するご相談

組織開発の進め方や、継続的な改善サイクルの設計についてお悩みの場合は、お気軽にご相談ください。貴社の状況に応じた組織開発の手法をご提案いたします。

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