サイバーセキュリティ

はじめに

業務のデジタル化が進み、多くの情報がネットワークを通じてやり取りされるようになりました。それに伴い、サイバー攻撃や情報漏えいといった脅威への備え、すなわちサイバーセキュリティの重要性が、企業全体の課題として高まっています。これは情報システムの担当部門だけの問題ではなく、人事や従業員一人ひとりにも関わるテーマです。本記事では、サイバーセキュリティの意味や関わる場面、人事の役割も踏まえながら、実務で押さえておきたいポイントを整理してご紹介します。

サイバーセキュリティとは？

サイバーセキュリティとは、コンピューターやネットワーク、そこで扱われる情報を、サイバー攻撃や不正アクセス、情報漏えいなどの脅威から守るための取り組みのことをいいます。技術的な対策だけでなく、組織としての仕組みづくりや、働く人の意識や行動まで含む、幅広い概念です。

情報を守るうえで、よりどころとなる考え方に、情報セキュリティの三つの要素があります。許可された人だけが情報に触れられる状態を保つ「機密性」、情報が正確で改ざんされていない状態を保つ「完全性」、必要なときに情報やシステムを使える状態を保つ「可用性」の三つです。サイバーセキュリティの取り組みは、これらを脅かす要因に備えるものといえます。

脅威の形はさまざまです。悪意のあるソフトウェア、いわゆるマルウェアによる被害や、関係者を装って情報を聞き出そうとする手口、業務を妨げる攻撃などが知られています。近年は、データを使えなくして金銭を要求する手口や、取引先を経由して狙う手口など、攻撃は巧妙になっています。技術的な防御に加え、人を狙う手口への備えが欠かせません。

サイバーセキュリティがよく使われるシーン

サイバーセキュリティは、情報システムの運用や、個人情報・機密情報の取り扱い、テレワークの環境整備など、企業活動の幅広い場面で関わります。守るべき情報がどこにあり、どのような経路で脅威にさらされうるかを把握することが、対策の出発点となります。

人事の観点から重要なのが、従業員への教育です。サイバー攻撃の多くは、人の不注意や誤った操作をきっかけに被害へつながります。あやしいメールの見分け方や、情報の持ち出しのルール、パスワードの適切な管理など、基本的な行動を全社員に身につけてもらうことが、組織を守る力となります。新しく入った人への研修や、定期的な注意喚起を通じて、一人ひとりの意識を高めることが大切です。あわせて、もし問題が起きた場合に、誰に、どのように報告するのかをあらかじめ決めておくことも欠かせません。被害を最小限にとどめるには、早い段階での報告と対応が重要となります。ルールを定めるだけでなく、なぜ必要かを理解してもらう姿勢が、実効性を高めます。

サイバーセキュリティを理解することの重要性

サイバーセキュリティを理解することは、企業の信頼と事業の継続を守るうえで欠かせません。情報漏えいやシステムの停止は、顧客や取引先の信頼を損ない、事業に大きな影響を及ぼすおそれがあるためです。

人事や組織づくりに携わる立場からは、サイバーセキュリティを、技術だけでなく、人と組織の課題として捉える視点が役立ちます。どれほど高度な対策を講じても、それを扱う人の意識が伴わなければ、十分に機能しません。教育や啓発を通じて、安全を守る文化を組織に根づかせることが、人事に期待される役割のひとつです。