デジタライゼーション

はじめに

DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するうえで、段階的な理解が欠かせないもうひとつの概念が「デジタライゼーション」です。単にデータをデジタル化する取り組みとは一線を画し、業務プロセスそのものの効率化や自動化を目指す点が特徴です。本記事では、デジタライゼーションの意味や、デジタイゼーション・DXとの違い、実務での活用方法を整理してお伝えします。人事部門が自社のDX推進度合いを説明する際にも役立つ基礎知識です。

デジタライゼーションとは？

デジタライゼーションとは、デジタル化されたデータや技術を活用して、業務プロセスや業務の進め方そのものを効率化・自動化することを指す概念です。単に紙をデータに置き換えるデジタイゼーションとは異なり、デジタル化された情報を前提として、業務フローを見直し、自動化ツールやシステムを活用して生産性を高める段階にあたります。たとえば、電子化された勤怠データをシステムが自動集計し、給与計算に連携させる仕組みや、応募者管理システムを用いて選考プロセス全体を効率化する取り組みが代表例です。

経済産業省やIPAが示すデジタル化の三段階モデルでは、デジタイゼーションを経た情報や業務が、デジタライゼーションの段階でプロセスとして最適化され、その先にあるDXで事業モデルや競争優位性の変革へとつながっていくとされています。三段階を踏まずに一足飛びにDXを目指そうとすると、土台となるデータや業務プロセスの整備が追いつかず、施策が形骸化してしまうことも少なくありません。

よく使われるシーン

デジタライゼーションは、人事システムの導入や業務フローの見直しを議論する場面でよく使われる言葉です。採用管理システムやタレントマネジメントシステムを導入し、これまで個別に行っていた選考管理や人材データの分析を自動化・一元化する取り組みは、デジタライゼーションの典型例といえます。また、経営会議でDX推進の進捗を報告する際、単なる書類の電子化にとどまらず、業務プロセスの自動化がどこまで進んでいるかを説明する文脈でも用いられます。

情報システム部門と人事部門が連携してシステム刷新プロジェクトを進める際、要件定義の段階でデジタライゼーションの目指す姿を共有することも重要なプロセスです。ベンダー選定の場面でも、単なるデータ入力の効率化だけでなく、業務プロセス全体をどこまで自動化できるかという観点で提案を比較検討することが求められます。

デジタライゼーションを理解することの重要性

デジタライゼーションを正しく理解することは、DX推進を単なる紙のデータ化で終わらせないために重要です。デジタイゼーションだけでは業務の負荷は大きく変わらず、真の生産性向上にはつながりません。業務プロセスそのものを見直し、システムや自動化ツールを活用して効率化するデジタライゼーションの段階に進んで初めて、社員の負担軽減や意思決定の迅速化といった具体的な成果が現れます。

また、デジタライゼーションを進める過程では、既存の業務フローを疑い、本当に必要な手順は何かを問い直す姿勢が求められます。単にシステムを導入するだけでなく、業務の在り方自体を見直すことが、次の段階であるDXへの土台を築くことにつながります。