リーンスタートアップ

はじめに

新規事業の立ち上げ方として広く知られるようになった「リーンスタートアップ」という手法をご存じでしょうか。スタートアップ企業だけでなく、大企業の新規事業開発や社内起業の場面でも取り入れられている考え方です。この記事では、リーンスタートアップの基本的な考え方と、人材育成への活かし方を解説します。

リーンスタートアップとは？

リーンスタートアップとは、アメリカの起業家であるエリック・リースが2011年に提唱した、不確実性の高い状況の中で無駄を最小限に抑えながら新しい事業を立ち上げる手法です。トヨタ生産方式における「ムダの排除」という考え方を、ソフトウェア時代の新規事業開発に応用したものとされています。

この手法の中心にあるのが、Build（構築）、Measure（計測）、Learn（学習）という3つのステップを繰り返す「構築・計測・学習ループ」です。まず、必要最小限の機能だけを備えたMVP（Minimum Viable Product、実用最小限の製品）を構築し、市場や顧客の反応を計測します。そして、得られたデータをもとに仮説の正しさを検証し、学びを次の改善に生かします。このサイクルを高速で繰り返すことで、大きな投資をする前に市場と顧客のニーズのズレを早期に発見し、無駄なコストや時間をかけずに事業を軌道に乗せることを目指します。

この考え方の根底には、綿密な事業計画を最初に完成させてから動き出すのではなく、不確実性の高い新規事業においては「計画の精度を上げること」よりも「検証を通じて学ぶこと」を優先すべきだという発想があります。検証の結果、当初の仮説が誤っていたと判断した場合には、事業の方向性を大きく転換する「ピボット」を行うこともあります。失敗そのものを避けるのではなく、失敗から早く学び、軌道修正を重ねていく姿勢が、リーンスタートアップの本質だといえます。

よく使われるシーン

リーンスタートアップという言葉は、新規事業の企画書やスタートアップ企業の経営方針の説明、社内起業制度の紹介資料などで使われます。人事の領域では、新規事業開発人材の育成プログラムや、イノベーションを促進する組織文化づくりの文脈で登場することがあります。また、中途採用の面接で、候補者が前職での新規事業立ち上げ経験を語る際に使われる用語でもあります。事業開発職の求人票において、求める経験やスキルを説明する言葉として記載されることもあります。

リーンスタートアップを理解することの重要性

人事担当者がリーンスタートアップの考え方を理解しておくことには、複数の意義があります。第一に、社内起業やイノベーション人材の育成プログラムを設計する際、この手法を土台とした研修内容を検討できます。第二に、新規事業開発の担当者を採用・評価する際、MVPによる仮説検証の経験や、失敗から学ぶ姿勢を評価基準に組み込む視点が得られます。第三に、リーンスタートアップの根底にある「小さく試して学ぶ」という考え方は、新規事業だけでなく人事施策そのものの試行にも応用でき、組織開発の進め方の参考にもなります。新しい制度をいきなり全社展開するのではなく、一部の部署で試験的に導入して効果を確かめてから広げるという進め方は、まさにこの考え方の応用例だといえます。

実務で活かすためのチェックポイント5項目