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はじめに
会議の議題が事前に決められていると、参加者は与えられたテーマに応じるばかりで、本当に話したいことを話せないことがあります。参加者自身が議題を持ち寄り、関心に従って語り合う場をつくるにはどうすればよいのでしょうか。その問いに応える対話の手法が、オープンスペーステクノロジーです。組織開発や人材育成に携わる人にとって、参加者の主体性を生かす場づくりの手がかりになります。本記事では、その意味や用いられる場面、実務で押さえておきたいポイントを整理してご紹介します。
オープンスペーステクノロジーとは?
オープンスペーステクノロジーとは、参加者自身が話し合いたいテーマを持ち寄って議題をつくり、関心に応じて分かれて対話を進める会議の手法です。頭文字をとってOSTと呼ばれることもあります。あらかじめ用意された議題に沿うのではなく、参加者が主体となって場を組み立てていく点に特徴があります。
進め方には、おおまかな流れがあります。はじめに、全体に共通する大きな問いを示します。次に、参加者がそれぞれ話し合いたいテーマを提案し、時間と場所を割り当てて一覧をつくります。参加者は関心のあるテーマの場へ移動し、対話に加わります。話し合いの結果は記録として残し、最後に全体で共有することもあります。
この手法には、よく知られた原則と一つの法則があります。法則は、主体的に動くことを促すもので、学びや貢献ができないと感じたら、別の場へ移ってよいという考え方です。来た人がふさわしい人であり、起きたことが起こるべきことであるといった原則とあわせて、参加者の自発性を尊重する姿勢が貫かれています。大人数でも実施できる点も、特徴の一つです。少人数の対話を基本としながら、全体としては多くの人が関わる場をつくれます。
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オープンスペーステクノロジーがよく使われるシーン
この手法は、参加者の主体性を生かしたい場面で用いられます。たとえば、組織の変革に向けて多くの人を巻き込みたいとき、現場から課題やアイデアを引き出したいとき、部門を越えて関心を共有したいときなどです。大規模なイベントや合宿の形で行われることもあります。
組織運営の現場では、上から議題が与えられると、参加者が受け身になり、当事者意識が育ちにくくなることがあります。オープンスペーステクノロジーの考え方は、そうした状況に変化のきっかけをもたらします。自分が話したいテーマを自ら提案し、関心に従って動くことで、参加者の主体性が引き出されやすくなるためです。多様な関心が集まる場ほど、その効果が表れやすいとされています。立場や部門の異なる人が同じ場に集まることで、ふだん交わらない視点が結びつくこともあります。
オープンスペーステクノロジーを理解することの重要性
この手法を理解することは、会議の主導権を参加者に委ねるという発想を知る助けになります。議題を運営側が決めることが当たり前と思われがちですが、参加者が場をつくる進め方もあります。その選択肢を知ることは、組織の対話を考えるうえで意味をもちます。
人材育成やマネジメントの観点からは、自発性が引き出される条件を捉える手がかりになります。人は、与えられた課題よりも、自ら選んだ課題により主体的に取り組みやすいものです。自分の関心から出発した対話は、終えたあとの行動にもつながりやすいといわれます。ただし、オープンスペーステクノロジーは、自由に任せれば必ず成果が出るものではありません。全体を貫く問いの設定や、結果を生かす仕組みがなければ、対話が散漫になることもあります。参加者の自発性を尊重しつつ、その力を組織の変化へつなげる視点が求められます。
✺ Editor’s Memo
現場での運用は、業界・規模・組織文化によって大きく変わります。記事内のインタビュー事例も併せて参考にしてください。
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