プレコンセプションケア

はじめに

従業員一人ひとりのライフステージに応じた健康支援の重要性が高まる中、妊娠・出産に関わる健康課題への理解が、性別を問わず求められる時代になっています。プレコンセプションケアという言葉を目にする機会が増えましたが、具体的にどのような取り組みを指すのか、企業として何ができるのかがわからないという声も聞かれます。

プレコンセプションケアとは？

プレコンセプションケアとは、将来の妊娠を視野に入れながら、女性やカップルが自分たちの生活や健康に向き合い、身体的な状態を整えることを指す概念です。こども家庭庁が推進する取り組みの一つで、妊娠を望む・望まないにかかわらず、若い年代から自身の心身の状態を把握し、生活習慣の改善や必要な医療につなげることを目的としています。

企業における人事施策としては、正しい知識の普及、婦人科系の健康相談窓口の整備、通院や治療のための休暇制度、柔軟な働き方の導入などが含まれます。社内報や研修資料を通じて、月経や妊孕性に関する基礎知識を共有する取り組みも、代表的な実践例として挙げられます。従来の不妊治療支援よりも早い段階から、予防的な視点で健康と向き合う機会をつくる点が特徴です。

よく使われるシーン

プレコンセプションケアという言葉は、企業の健康経営施策を紹介する場面、女性特有の健康課題に関する社内研修を企画する場面、福利厚生制度の見直しを検討する会議の場面などで使われます。近年は、経済産業省の健康経営に関する資料の中でも、性別を問わない健康知識の普及の一環として取り上げられています。健康経営優良法人の認定基準の中でも、女性の健康課題への配慮が評価項目の一つとして扱われる場面があります。

プレコンセプションケアを理解することの重要性

この概念を理解することは、従業員の多様なライフイベントに配慮した職場づくりを進めるうえで重要です。妊娠・出産に関する健康課題は、当事者だけでなくパートナーや周囲の理解も欠かせません。

人事担当者がプレコンセプションケアの考え方を把握しておくことで、性別にかかわらず正しい知識を提供し、必要な支援制度を整える土台をつくることができます。結果として、従業員が安心してライフイベントに向き合える職場環境の実現につながり、離職の防止やエンゲージメントの向上にも寄与すると考えられます。特に若手従業員が多い職場では、早い段階から正しい知識に触れる機会をつくることが、将来的な休職や離職の予防にもつながるとされています。

実務で活かすためのチェックポイント