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PRIDE指標とは？意味と企業の活用メリットを解説
はじめに
LGBTQ＋への取り組みを進めたいと考えていても、何を基準に自社の施策を評価すればよいか分からないという声を聞くことがあります。他社の取り組み状況と比較する客観的な物差しがなければ、自社の施策が十分なのかどうかも判断しづらいものです。その際の代表的な指標として知られているのが「PRIDE指標」です。本記事では、PRIDE指標の意味や評価項目、企業が活用する際のポイントを解説します。
PRIDE指標とは？
PRIDE指標とは、任意団体work with Prideが2016年に策定した、企業などにおけるLGBTQ＋に関する取り組みを評価するための指標です。日本で初めてLGBTQ＋の取り組みを対象とした評価指標とされています。Policy（行動宣言）、Representation（当事者コミュニティ）、Inspiration（啓発活動）、Development（人事制度・プログラム）、Engagement（社会への発信）という5つの評価項目の頭文字から「PRIDE」と名づけられています。応募した企業・団体は評価に応じてゴールド、シルバー、ブロンズのいずれかの認定を受けることができます。2016年の初回実施以降、毎年実施されており、応募する企業・団体の裾野は年々広がっています。
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PRIDE指標がよく使われるシーン
自社のLGBTQ＋施策の到達度を客観的に把握したい場面で参照されます。人事制度や社内規定の整備状況、相談窓口の設置、社内研修の実施状況などを5項目に沿って点検し、認定取得を目指す過程で自社の課題を洗い出す際に活用されます。また、採用活動における企業アピールや、統合報告書・サステナビリティ報告書での対外的な情報開示、取引先や投資家からのダイバーシティに関する問い合わせへの回答資料としても用いられます。work with Prideが提供する「レインボー認定」など関連制度とあわせて、自社の取り組み状況を確認する場面もあります。
PRIDE指標を理解することの重要性
PRIDE指標は単なる認定制度にとどまらず、自社のダイバーシティ施策を体系的に点検するためのフレームワークとしての価値を持ちます。5つの評価項目は、方針の明文化から当事者コミュニティの有無、啓発活動、具体的な人事制度、社外への発信まで、施策の全体像を網羅的にカバーしています。認定取得自体を目的化してしまうと形式的な対応にとどまるおそれがあるため、指標を自社の現状把握と改善の道具として使う視点が欠かせません。近年は応募企業数が年々増加しており、LGBTQ＋への配慮が採用競争力や従業員の安心感に直結する経営課題として認識されつつあります。応募企業数の広がりは、他社の取り組み水準を把握し自社の立ち位置を確認できる比較材料としての価値が増していることも意味しています。