序列法（職務評価）

序列法（職務評価）とは？意味とメリット・デメリットを解説

はじめに

職務の価値をどう測るかは、等級制度や賃金制度を設計するうえで避けて通れないテーマです。職務評価にはいくつかの手法がありますが、その中でも最もシンプルとされるのが「序列法」です。本記事では、序列法の意味と、他の手法との違いやメリット・デメリットについて解説します。

序列法（職務評価）とは？

序列法とは、職務評価の代表的な4つの手法（序列法・分類法・点数法・要素比較法）のうち、最もシンプルとされる手法です。職務と職務を相互に比較しながら、組織内のすべての職務に順位をつけていく方法で、絶対的な評価基準を設けるのではなく、職務同士の相対的な比較によって序列を決めていく点が特徴です。

他の手法と比べると、あらかじめ細かい評価基準や点数配分を設計する必要がないため、比較的シンプルに導入できます。一方で、評価する職務の数が多くなるほど、相互比較の組み合わせが膨大になり、序列づけが難しくなるという課題もあります。また、比較の基準が評価者の主観に左右されやすく、なぜその順位になったのかを客観的に説明しにくいという面もあります。

なお、序列法によって決まった順位は、そのままでは等級や賃金には直結しません。実務では、決定した序列をいくつかのまとまりに区切り、等級区分や賃金レンジと対応づける作業を別途行うのが一般的です。順位づけそのものがゴールではなく、その後の等級制度への落とし込みまでを含めて設計する視点が求められます。

序列法がよく使われるシーン

職務数がそれほど多くない、比較的小規模な組織で職務評価を行う場面で使われます。等級制度や職務給の導入を検討する初期段階で、まずは大まかな職務の序列を把握したいという場合にも用いられます。人事コンサルティングの現場では、点数法など他の手法と比較しながら、自社の規模や目的に合った職務評価手法を選定する際の選択肢のひとつとして紹介されます。

序列法を理解することの重要性

序列法を理解する意義は、職務評価には複数の手法があり、それぞれに向き不向きがあるという前提を把握できる点にあります。序列法は導入のしやすさというメリットがある一方、職務数が多い組織では運用が難しくなるという限界もあわせ持っています。

自社の規模や目的を踏まえずに手法を選んでしまうと、評価の納得感が得られなかったり、運用が形骸化してしまったりする可能性があります。序列法をはじめとする各手法の特徴を理解しておくことは、職務評価制度を導入・見直しする際に、自社に合った手法を選ぶための判断材料になります。特に、これから初めて職務評価に取り組む組織にとっては、複雑な手法にいきなり着手するよりも、序列法のような取り組みやすい手法から始め、必要に応じてより精緻な手法へ移行していくという段階的な進め方も選択肢のひとつです。

実務で活かすためのチェックポイント

1. 1組織の規模を踏まえて手法を選ぶ：職務数が少ない場合は序列法、多い場合は点数法など他の手法も検討します。
2. 2比較の観点をあらかじめ整理する：何を基準に職務を比較するのか、事前に評価者間で認識をそろえます。
3. 3複数の評価者で実施する：一人の主観に偏らないよう、複数の評価者による相互比較を行います。
4. 4他の手法との組み合わせを検討する：序列法だけで説明が難しい場合、点数法など他の手法を補助的に用います。
5. 5説明責任を意識する：序列の根拠を社員に説明できるよう、比較の経緯を記録しておきます。
6. 6等級への落とし込み方法を事前に検討する：決定した序列をどのように区切り、等級や賃金レンジに対応づけるかをあらかじめ設計します。

よくある質問（FAQ）

Q1. 序列法とはどのような手法ですか。

A. 職務同士を相互に比較しながら、組織内の全ての職務に順位をつけていく職務評価の手法です。

Q2. 他の職務評価手法にはどのようなものがありますか。

A. 序列法のほか、分類法・点数法・要素比較法があり、あわせて職務評価の代表的な4手法とされています。

Q3. 序列法のメリットは何ですか。

A. 細かい評価基準を事前に設計する必要がなく、比較的シンプルに導入できる点がメリットです。

Q4. 序列法のデメリットは何ですか。

A. 職務数が多くなると比較が困難になりやすく、評価者の主観に左右されやすいことがデメリットとして挙げられます。

Q5. どのような組織に向いていますか。

A. 職務数がそれほど多くない、比較的小規模な組織での職務評価に向いているとされています。

Q6. 決定した序列はそのまま等級として使えますか。

A. そのままでは使えません。決定した序列をいくつかのまとまりに区切り、等級区分や賃金レンジと対応づける作業を別途行う必要があります。

自社の人材育成・組織課題に関するご相談

職務評価の手法選びは、等級制度や賃金制度の納得感を左右する重要なテーマです。自社に合った制度設計についてお悩みの際は、貴社の状況に合わせてご一緒に検討いたします。ご相談は下記よりお気軽にお問い合わせください。

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