フラット組織

フラット組織とは？意味とメリット・デメリットを解説

はじめに

意思決定に時間がかかる、階層が多く現場の声が経営層に届きにくいといった課題を感じたことはないでしょうか。こうした課題への対応策の一つとして、組織の階層をできるだけ少なくする「フラット組織」という考え方があります。本記事では、フラット組織の意味やメリット・デメリット、導入する際のポイントを解説します。

フラット組織とは？

フラット組織とは、部長・課長・係長といった管理職の階層を少なくし、組織構造を平面的にした組織形態のことです。英語ではフラットオーガニゼーションと表現されます。多くの管理階層を持つ従来型のピラミッド組織と対比される概念です。

役職の階層が少ないため、経営層や上位の意思決定者と現場の従業員との距離が近くなる点が特徴です。トップに集中しがちな意思決定の権限を組織全体に分散させ、現場に近いところで意思決定が行われやすくなることから、迅速な意思決定や率直なコミュニケーションを実現しやすい組織形態とされています。

フラット組織がよく使われるシーン

フラット組織は、スタートアップ企業やベンチャー企業で採用されることが多い組織形態です。組織規模が小さいうちは、階層を設けずに全員が近い距離で意思決定に関わるほうが、スピード感を持って事業を進めやすいためです。

既存の大企業でも、意思決定の遅さや官僚的な組織風土を課題と感じ、階層を削減する組織改編の一環としてフラット組織への移行が検討されることがあります。また、従業員エンゲージメントの向上を目的として、管理職と現場の距離を縮める組織づくりの方向性として参照されることもあります。人事部門が組織設計や等級制度を見直す際の選択肢の一つとしても取り上げられるほか、テレワークの普及にともない、階層を介した管理がしにくくなった状況への対応策として検討されることもあります。

フラット組織を理解することの重要性

フラット組織を理解することは、自社に適した組織構造を検討するうえで重要です。階層を減らすことには、意思決定の迅速化やコミュニケーションの活性化といったメリットがある一方で、組織の規模が大きくなるにつれてマネジメントの負荷が一人の管理職に集中しやすくなる、従業員のキャリアパスが見えにくくなるといった課題も指摘されています。

フラット組織はあらゆる企業に適した万能の組織形態ではなく、事業内容や組織の規模、成長段階に応じて向き不向きがあります。この特性を理解したうえで、自社にとってどの程度の階層設計が適切かを検討する視点を持つことが、組織設計を担う人事担当者には求められます。実際には、完全に階層をなくすのではなく、必要最小限の管理階層は残しつつ意思決定の権限を現場に近づける、いわば中間的な設計を選ぶ企業も多く見られます。