組織ネットワーク分析（ONA）

はじめに

組織図を見れば、誰が誰の下にいるかはわかります。しかし実際の仕事は、組織図に描かれた線のとおりに流れているとは限りません。部署をまたいで頼りにされている人がいる一方で、部門の境界で情報が滞っている場合もあります。そうした見えない構造を可視化しようとする手法が組織ネットワーク分析（ONA）です。本記事では、組織ネットワーク分析の意味やよく使われる場面、実務上の留意点を整理してご紹介します。

組織ネットワーク分析（ONA）とは？

組織ネットワーク分析（Organizational Network Analysis：ONA）とは、組織内における人と人のつながり、情報の流れ、協働関係の構造を可視化し、組織の特性や働き方の傾向を分析する手法です。

分析の対象となるのは、メールやビジネスチャットのやり取り、会議への参加履歴、プロジェクトの協働関係、アンケートの回答などです。これらのデータから、誰と誰がどの程度やり取りしているかをネットワーク図として描き出し、つながりの密度や偏りを読み解きます。

ONAで注目されるのは、組織図には現れない役割です。例えば、部門をまたいで情報を橋渡ししている人、多くの人から相談を受けている人、逆に周囲とのつながりが乏しく孤立しがちな人などが浮かび上がります。役職の高さと影響力の大きさが一致しないことも珍しくありません。

人事領域では、活躍人材の早期発見、離職の予兆の把握、リモートワーク下でのつながりの希薄化の検知、組織再編後の連携状況の確認などに用いられます。従来の従業員サーベイが「どう感じているか」を尋ねる手法であるのに対し、ONAは「実際にどうつながっているか」という行動の側面から組織を捉える点に特徴があります。

組織ネットワーク分析（ONA）がよく使われるシーン

• リモートワーク下の組織状態の把握：出社機会の減少により、部門間の交流が細っていないかを確認する場面。
• キーパーソンの特定：組織図には表れない、実務上の要となっている人材を見つけ出す場面。
• 組織再編・統合後の検証：合併や部署統合の後に、想定した連携が生まれているかを確かめる場面。
• サイロ化の可視化：部門間の壁が情報の流れを妨げていないかを、データに基づいて検証する場面。
• オンボーディングの評価：新入社員が想定した期間で社内のつながりを築けているかを確認する場面。

組織ネットワーク分析（ONA）を理解することの重要性

組織ネットワーク分析を理解しておくことは、組織課題の把握を印象論から一歩進めるうえで重要です。「あの部門は連携が悪い」「彼は影響力がある」といった見立ては現場の実感に基づく貴重な情報ですが、それだけでは施策の優先順位を判断しにくい面があります。ONAは、そうした感覚を裏づける、あるいは覆すための客観的な材料を提供します。

一方で、扱うデータの性質上、慎重さも欠かせません。誰が誰とやり取りしたかという情報は、従業員にとって監視されていると受け取られかねません。分析の目的を事前に説明し、個人の評価には用いないことを明示し、結果は集計単位で扱うといった配慮が前提となります。個人情報保護の観点からも、取得するデータの範囲と保存期間を定めておく必要があります。

人事担当者には、分析結果をそのまま結論とせず、現場へのヒアリングと組み合わせて解釈する姿勢が求められます。つながりが少ないことが必ずしも問題とは限らず、業務の性質による場合もあるためです。

実務で活かすためのチェックポイント

1. 1目的を先に定める：何を明らかにしたいのかを具体化してから、必要なデータの範囲を決めます。
2. 2従業員への説明を尽くす：分析の目的、扱うデータ、結果の使い道を事前に周知し、納得を得ます。
3. 3個人評価には使わない：分析結果を人事評価や処遇の判断材料としない方針を明確にします。
4. 4集計単位で解釈する：個人を名指しするのではなく、部門やチームの傾向として結果を読み解きます。
5. 5現場の声と突き合わせる：データが示す傾向について、現場へのヒアリングで背景を確認します。

よくある質問（FAQ）

Q1. 従業員サーベイとの違いは何ですか。

A. サーベイが本人の認識や感情を尋ねるのに対し、ONAは実際のやり取りという行動データからつながりの構造を捉えます。

Q2. どのようなデータが必要ですか。

A. メールやチャットの送受信履歴、会議参加履歴などの受動的なデータと、協働相手を尋ねるアンケート形式の能動的なデータがあります。

Q3. メールの本文まで読むのですか。

A. 一般的には本文は分析対象とせず、誰と誰がやり取りしたかという関係性の情報のみを扱います。

Q4. 小規模な組織でも有効ですか。

A. 人数が少ない組織では関係性が見えやすいため効果は限定的ですが、部門間の連携を確認する用途では活用できます。

Q5. 実施にあたり法的な注意点はありますか。

A. 個人情報の取り扱いにあたるため、利用目的の特定と通知、適切な安全管理措置が必要です。労使での事前協議も望まれます。

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組織ネットワーク分析の活用には、目的の明確化と従業員の納得を得るための丁寧な設計が欠かせません。組織の見えない課題を可視化したいとお考えの企業様は、ぜひご相談ください。

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